年頭所感

新年あけましておめでとうございます。
今年は、寒いお正月でしたが、皆様には年末年始をご家族やご友人等と共に和やかに、また楽しくお過ごしいただけたでしょうか。

はじめに
今年は未年です。羊という動物は、おとなしく穏やかな印象を与えますし、また、未来の未と表される「未」という文字は「曖昧な」という意味もあるようですが、昨今の大学を取り巻く環境は、穏やかにとはいかないかと思いますし、曖昧と言うことは、むしろ多様な価値、すなわち、多様性と捉えることもできるかと思います。また、未来の「未」という文字ですので、未知の、しかし可能性のある「未来」でもあるかと思います。今年が、皆様にとっても大学にとっても可能性に向けて大きく前進する年になるようにと思っています。
さて、年頭に当たり、改めて本学の昨年の取り組みを振り返るとともに、さらなる躍進に向けて新年の所感を述べさせていただきます。

我が国の大学を取り巻く最近の状況
1）昨今の国立大学を取り巻く社会情勢
昨年は、12月の衆議院選挙でも現与党が勝利したことは周知の通りです。従って、これまで進められてきた政策が引き続き実施されることになります。この選挙のために、来年度の予算編成が例年より2週間程遅れた状態になっています。現時点で来年度の大学を取り巻く予算状況について、また、本学に関連した概算要求事項の採択状況について、その詳細について言及できません。この点については、改めて、連絡させていただきます。
同じ政権?政策が継続されますので、大学に関する基本的な考え方はこれまでと変わることはありません。政府の「教育再生実行会議」の提言から始まった国立大学改革の流れは益々大きくなっています。2年前の「教育再生実行会議」から出された「これからの大学教育等の在り方」（第三次提言： 平成25年５月末）や「高等学校教育と大学教育との接続?大学入学者選抜の在り方について」（第四次提言：平成25年10月末）等の提言はまだ記憶に新しいところです。これらの提言を基礎として、大学の存在意義を明らかにした「ミッション再定義」、政府の方針としての「今後の国立大学の機能強化に向けての考え方」（平成25年6月）や「国立大学改革プラン」（平成25年11月）などに基づいた「大学改革」が、この間、進められてきました。
「大学改革」や「教育改革」が叫ばれる背景には、これまでの我が国の経済の低迷?停滞や急速に進行する社会のグローバル化があります。その中で、特に、国立大学への期待が益々大きくなっています。国立大学は、社会の将来を担うためのエンジンとして機能することが求められています。人材育成のための大学入試の在り方や教育内容の国際的な互換性、教員の人事制度の在り方、大学のガバナンスの重要性などが重要な課題として取り上げられています。
特に、その一つの形として、昨年6月には、国立大学の法人化の趣旨に沿って、 国立大学法人法や学校教育法の改正 がありました。この2月末を目処にその趣旨に沿って学則等の改正を行うことは既にお知らせしているところです。再度、国立大学法人設置10年目にあたって、国立大学 法人化の第二幕 が始まったことを充分に理解いただくことが必要です。大学間の競争と大学の機能強化に向けた様々な施策が進められます。また、平成28年度からの国立大学法人の第3期の中期目標計画期間の運営費交付金の配分方法の在り方も議論されています。「大学改革」や「大学の機能強化」が益々加速すると考えられます。スピード感を持った対応が要請されると思います。政府の「地方創生」の政策等も活用しながら乗り切っていければと思っています。是非、皆様には、ご協力いただければと思います。また、4月からの原田信志次期学長はじめ新執行部を支えていただきますようお願いする次第です。

2）本学の現状と昨年度の取り組みから
本学は、皆様のこれまでの努力が実って、一昨年の 「研究大学強化促進事業」 採択に続いて、昨年は 「知（地）の拠点（COC）整備事業」 及び「 スーパーグローバル大学創成支援事業」 にも採択いただきました。本学が我が国有数の長い歴史を基盤として 「100年後も輝く大学」 としての基礎ができたものと考えています。いずれも教職員の皆様の日頃のご活躍とご支援のお陰と感謝しています。各同窓会はじめ卒業生の皆様からも本学に数多くのエールが届いています。これらの事業の採択は、勿論、「採択されればその事業への取り組みは大変ですし、また、採択されなかった場合は、その後の衰退を招きかねませんので、大学の将来を考えればもっと大変」と言われています。入れ替え戦もあります。従って、今後も、本学の確固たる地位を築くために、困難はあるとしても一歩一歩、前に進んで行かなければなりません。
さて、年末のご挨拶の中でも一部記載させていただきましたが、改めて簡単に、本学の昨年の1年を簡単に振り返ってみます。
教育 面では、新しい時代に向けた人材育成のための教育について、様々な角度から真剣な議論がなされています。専門教育科目のナンバリングはもとより、教養教育の在り方、教育の国際化、地域を再発見し世界に発信できる地域教育、国際社会で活躍できる人材を育成するための学期制の在り方等々、課題は山積です。教育ですから失敗は許されませんので、慎重な議論の上に立って取り組んで行かなければなりません。その中でも、リニューアルされた図書館本館等を活用して、様々な能動的な学修プログラムが試行されています。新入生全員に対する学長特別講義も例年通り実施させていただきました。グローバル時代における本学の学生としてのアイデンティティーや誇りの醸成を目指した取り組みとして実施してきたものです。
研究 という面に焦点を当てますと、昨年は、社会的には研究の不正等が議論された年でもありました。年末には、日本学術会議と国立大学協会が公立大学協会や日本私立大学団体連合会と共同で記者会見し「科学研究の健全性向上のための共同声明； Joint Statement for Enhancing the Integrity of Scientific Research」を国内外に発表しています。一方、青色発光ダイオードの開発で、赤崎 勇教授、天野 浩教授、中村 修二教授の3名に2014年度のノーベル物理学賞の授与がありました。我が国の研究レベルの高さを証明する形になったことを誇らしく思った次第です。本学でも多くの研究成果や取り組みが報道を賑わしました。今後とも皆様の益々のご活躍を期待したいと思います。特記すべきこととして、生命科学研究部の満屋裕明教授がエイズ治療薬の開発と長年にわたる国際協力の分野での多彩な活動内容と顕著な功績によって「第21回読売国際協力賞」を受賞されました。また、元日の新聞で発表されたように「朝日賞」授賞の朗報ももたらされたところです。
多くの先生方が学会等から評価いただいていることはホームページや熊大通信にも紹介されています。もとより、全ての教員がすばらしい研究成果を基盤にして、高度な教育を実施することが国立大学の所以であることは言うまでもありません。教員の皆様には、改めて独自のそして世界的な特徴ある研究の推進に一層の努力を期待したいと思います。
本学のこの60年の変遷 に関しては、昨年3月に「熊本大学60年史」の最終巻にあたる「通史編」及び「別2編」が刊行されました。昭和24年の新制熊本大学発足から設立60周年を迎えた平成21年までの本学のあゆみが示されています。編集や執筆に当たっていただきました関係者の皆様のご努力に改めて感謝申し上げます。私の学長就任の年が本学の60周年記念行事の年でしたので、この記念誌が任期期間中に完成したことを大変嬉しく思っております。
大学の機能強化 に関連した組織強化については、例えば、昨年5月に、最近の情報技術の発展や管理?運用の高度化に対応するために、従来の「総合情報基盤センター」を改組して「総合情報統括センター」を設置しています。センターには新たに事業部門として「情報基盤管理室、情報サービス室、情報セキュリティ室、IRデーターベース管理室」の4室を設置し、教職員による教職協働責任体制の運営で対応窓口の統一等を図っています。
また、本荘地区に「国際先端医学研究拠点」を開設しています。9月には、待望の新外来診療棟がオープンしたことも記憶に新しいことかと思います。
前後しますが、5月には、昨今の日中関係の影響を受けて2年間延び延びになっていた「熊本大学-四川大学　環境生物技術研究センター」の開所式が中国?成都市の四川大学でありました。
また、国立六大学（いわゆる旧六大学：千葉、新潟、金沢、岡山、長崎、熊本の各大学）は、国立六大学連携コンソーシアム協議会を形成し、国際連携活動等を進めています。国際的なシンポジウムの開催はもとより、中国?長春に「国立六大学長春共同事務所」も開設しています。さらにその存在感を高めるため、国内にも国立六大学連携オフィスを設置することとしています。
本学の 国際化 に向けては、皆様の努力の成果として、今日では、本学の海外協定大学は160校を優に超え、また、留学生も常時500名（通年では800名）を超えるに至っています。学生交流も活発で、サマープログラムやフランスでの国際学生科学技術会議（ICAST）等が開催されています。我が国の昨今の政府の方針を追い風に、留学生数の増加とともに、本学の学生の海外派遣者数も順調に増加しています。特に、今般、いわゆるSGU（スーパーグローバル大学）として、「スーパーグローバル大学創成支援事業」にも採択いただきましたので、本学の国際化が一層進むことが期待されます。実際この採択を受けて、政府の国費留学生枠も措置されています。国立六大学連携活動の一環として、国際協力機構（JICA）がミヤンマーの工科系トップ大学であるヤンゴン工科大学などと技術協力プロジェクト「工学教育拡充プロジェクト」も実施しています。この2月には、ミヤンマー?ヤンゴン工科大学でJICA事業としての学長会議も実施されます。
地域連携 に関しては、8月に、地域課題の解決と地域の活性化に向けた連携強化のため、本学と菊池市との包括連携協定書の調印式を行いました。また、9月に採択された「知（地）の拠点（COC）整備事業」の推進母体として、12月に地域連携推進機構を開設しています。関連して、本学は、昨年、全国の「大学コンソーシアム協議会」の代表幹事校も務めさせていただきました。
地域の発展に向けて、県や市及び経済界と連携した「くまもと都市戦略会議」や「熊本版ダボス会議」と称する円卓会議も定期的に開催させていただいています。また、本学附属病院の高度な地域連携医療の推進はじめ、日常的な産官学連携事業や地域の新しい産業を生み出すための様々な事業の推進、「減災型社会システム実践研究教育センター」の地域の防災?減災関連の活動、地域の特徴でもある地下水に関連した「地下水リーダー育成」のための教育研究活動、「沿岸域環境科学教育研究センター」の有明海関連の活動、熊本の資産である「永青文庫」の研究による貢献等々、数多くの活動が進められていることは周知の通りです。
常に申し上げております通り、地域に存在する大学は、地域の活性化やその将来を担う存在としての極めて重要な役割を果たしています。地域医療や地域産業、地域社会の機能強化への貢献はもとより、地域の発展に対して、シンクタンク機能、オピニオンリーダーとしての機能、各界を取りまとめるコーディネイト機能、さらに、地域社会を世界に繋ぐ役割などを果たしています。これらの機能は「地方創生」を掲げる政府の方針の中軸をなすものであり、熊本はその先進地域として、今後益々重要になると考えられます。
同窓会関連 では、昨年4月に、熊本大学九州連合同窓会が設立されました。東京、関西に次ぐ新たな地域別同窓会連合組織として、本学の強力な支援組織になります。また、11月の開学記念日?ホームカミングデーでは、平成26年度認定分として、5名の方に名誉フェローを授与させていただき、加えて、卒業生表彰として、武夫原会（文?法学部同窓会）4名、教育学部同窓会2名、理学部同窓会2名、薬学部同窓会5名、工業会（工学部同窓会）7名、医学部保健学科同窓会4名の計24名の卒業生の表彰を行ったところです。
学生諸君の活動 として特記すべきことも数多くあります。その一例を述べますと、硬式野球部が、人吉の川上哲治記念球場で行われた東大?野球部との練習試合で7?2で快勝したことも嬉しい出来事でした。今年も3月に交流試合が計画されています。また、海外留学支援制度である「トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム」の第一回目の募集に、1700名の応募者から全国で323名が採択されていますが、本学は、全国でもトップクラスの8名が採択されています。他にも「学生のチカラで日本を元気に！第2回都道府県対抗?学生観光PRアワード」で、本学教育学部4年の坂梨有佳さんが、菊池米と菊池水源の名水をセットにした「熊本県産?まいうまい」（「my」「米」「美味い」を掛けた）などを提案し、見事グランプリ（観光庁長官賞）を受賞しています。

本学の今後の取り組み課題について
上記のようにこれまで様々な取り組みを進めてきたところですが、今後、引き続いて取り組むべき当面の課題も数多くあります。もとより、大学は、自らの将来像を描きながら、責任を持ってその機能?役割を主体的に果たすべき存在ですが、新しい時代の創造や改革の担い手として、社会の発展のために、われわれ高等教育機関は最大限の努力をする責任も負っています。勿論、本学は採択された「研究大学強化促進事業」はじめ、「知（地）の拠点整備事業」や「スーパーグローバル大学（SGU）創成支援事業」関連の計画の着実な推進への努力が必要です。この種の事業の推進は大学の将来に大きな影響を及ぼします。
加えて、将来に向けて現在取り組んでいる主要な課題についても言及しておきたいと思います。これらの課題は、4月以降の次年度以降、次期執行部の判断の下で本学の発展の視点から適切に対応される事柄の一部になるものと思います。
教育 面においては、特に、グローバル社会で活躍できる学生のために、学部学生の共通教養教育部分の強化やいわゆるリベラルアーツ教育の強化が必要です。教育内容のしっかりとした議論を経て対応しなければなりません。関連して、6年後に予想される入学試験の方法の変化を見据えて、入試の在り方や高大連携の在り方についても充分に検討して準備しておくことが必要です。勿論、専門教育内容については、引き続いて各部局でカリキュラムと教育内容を不断に検討いただく必要があります。特にナンバリングは、しっかりと完成させておく必要があります。また、学期制についても、クオーター制等を含めて、学生諸君が国際社会に飛び立つことを支援できる形で考えなければなりません。これまでの議論を踏まえながら知恵をだして取り組んで行くことが必要です。
研究 面においては、世界の第一線で戦える研究拠点大学として、研究力を強化するために、生命科学系及び自然科学系の二つの国際研究拠点ができました。これを基盤として、概算要求中の生命系の「研究機構」に続いて自然系の「研究機構」を設置し、世界最先端の研究拠点として機能できる先導的で機動的な研究体制の構築?強化が必要です。近い将来には、人文社会系の研究の集積や研究機構化へと進むことを期待しています。
また、例年申し上げてまいりましたが、将来に向けて、地域の特色を生かした研究（例えば、水に関する研究拠点や地域に関連した古文書等の研究など）や地域の強みを活かしつつかつ社会の要請の強い研究（例えば、地熱を含む自然エネルギーなどに関する研究）などについては、今後とも関係部局との連携を含めて積極的な取り組みが必要と考えられます。これらの中から本学独自の、かつ、地域特有の様々な研究が生まれつつあり、今後も発展すると確信しています。
五高関連の研究等も地域に根ざした研究として進める必要があると思います。特に夏目漱石に関連して、4月からの新年度中には、2016年の漱石来熊120年及び没後100年、また、2017年早々には生誕150年にあたりますので、それに因んだイベントの準備も関係者によって進められています。本学もその一端を担う必要があります。
大学の 国際化 は、急速に進展するグローバル化社会の中で世界を舞台に活躍できる人材の育成を使命とする本学が避けて通ることができない重要な課題です。その意味で、大学教育のグローバル化を目指したスーパーグローバル大学支援事業採択を受けた取り組みは極めて重要なものになります。国際化は、我が国の文化や考え方を理解し、その良さを認識し発信できる人材を育成することでもあります。国際社会の縮図としてのキャンパスや学生諸君が機会ある毎に、背景となる文化や価値観の異なる人々とも対等に議論ができる人材として育つための環境整備への努力が必要です。?本学は、今後も社会にリーダーを輩出し、100年後も輝き続ける存在でなければなりません。そのためにも、本学は、研究は当然として、世界に通用する教育をする場でなければなりません。
組織体制 については、変化する時代に充分に対応できるように従来の部局等の組織も柔軟性を持った体制が必要です。これまでの議論の積み重ねを基礎として、研究部型の組織への移行など、全学的にも教育プログラムと教員組織の分離が達成されようとしています。また、本学の、生命科学系、自然科学系、人文社会科学系の三つの柱を軸とした組織を基盤として、若年人口の急激な減少や社会のグローバル化を見据えるとともに、国立大学の教育の質の確保の観点からも各組織を不断に見直す必要があります。

結びに：100年後も輝く熊本大学へ
今後も 社会からの国立大学への期待は益々大きくなる と考えられます。今年の箱根駅伝は青山学院大学が見事な走りで完全優勝しました。その勝因として、各選手の力と精進が基盤にあることは言うまでもありませんが、それぞれの選手の特徴?得意領域を最大限に生かして、その得意分野に選手を配置し、全体として最高のパーフォーマンスを挙げた結果と評されています。本学もその強みを見極め、数多くある強みやその持てる力を最大限発揮することで、さらに上を目指す大学でありたいと思います。
本学は 我が国を代表する 最先端の研究を推進する研究拠点大学 であるとともに、 地域の発展を担う地域の中核大学 であり、さらに、 世界に存在感のある国際的に開かれた大学 として、その機能強化が求められています。高度な研究基盤に基づいて国際社会に通用する質の高い教育を推進することで、学生諸君を近未来の国際社会で活躍する社会の財産としての人「財」として養成することに全力で取り組むことが求められています。人材育成は、いつの時代においても国や社会の根幹であり、本学は社会のリーダーとなる人「財」を社会に輩出していく必要があります。これまでも本学は、総力を結集して、 社会の皆様の「憧れの熊本大学」 の実現に向けて、社会の期待に応えるべく努力を積み重ねて参りました。?これからも 社会の財産としての人「財」の育成と輝く将来に向けた社会改革の推進役としての役割を果たす ための機能強化を進めていかなければなりません。
教職員の皆様には、本学の強みや特色を充分に活かしながら、国立大学としての社会的使命をしっかりと認識して、皆様に創っていただいた新しいコミュニケーションワードである 「創造する森　挑戦する炎」 の精神で、 「100年後も輝く熊本大学」 を目指して、ご尽力いただくことをお願いいたします。
この1月には、息をつく間も無く、センター試験など入学試験行事が始まります。また、学生諸君の卒業や修了に向けた追い込み時期でもあり、多忙な日々が続きますが、全力での対応をお願いいたします。
私も3月末の任期の最後の日まで、皆様と共に全力で最大限の努力をさせていただきます。また、新しい執行部へスムーズなバトンタッチをさせていただければと思っています。教職員の皆様におかれましては、本学の将来のために、途切れること無くお力をお貸しいただくことをお願いいたします。

結びに、新しい年が皆様にとって、すばらしい年でありますよう、皆様の御健康と御活躍を祈念いたしまして、年頭の挨拶といたします。

平成27年1月5日
熊本大学長　谷口　功

※赤崎教授の「崎」のつくりは、正しくは「大」ではなく「立」です。
環境によって正しく表示されないため、「崎」を使用しています。